集客
Go To トラベル開始から約3ヶ月、全国の宿の多彩なアイデアを「これから」に役立てよう！
「Go Toトラベル」の実施からおよそ3ヶ月が経とうとしています。皆さまの旅館・ホテルでもそれぞれ集客の拡大や実績の向上につなげられるようさまざまな工夫を凝らしていることと思います。
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その一方で「他の旅館・ホテルは現在どんな状況なのか」また「このキャンペーンに対してどんな取り組みをしているのか」など、リアルな実情を知りたい方も多いのではないでしょうか。
そこで株式会社リョケンでは、「Go Toトラベル」の実施活用状況をリサーチするため、このほど３分間アンケート「Go Toトラベルの実施状況調査 第２弾」を実施いたしました。
＜アンケート調査内容＞
●調査期間：2020年10月15日(木)～2020年10月23日(金)
●有効回答者数：89件
●エリア別回答状況：広く全国のホテル・旅館様より回答をいただきました。
●客室数の規模別回答状況
30～99室の中規模旅館・ホテルからの回答が、半数弱ですが、大規模、小規模施設からも一定の回答をいただきました。。
※大規模：100室以上、中規模：31室以上99室以下、小規模：30室以下
Go Toトラベル実施後の入込み数は、増減・二分化の傾向に
アンケートの結果によれば、Go Toトラベル後の入込み状況では「前年を上回っている」との回答が40%弱、「前年未満」との回答が45%となっています。好調に推移している施設がある一方で、目に見えた効果を得られていない施設も半数近くにおよび、施設や地域によって増減が二分されているというのが実情です。
施設の規模別では、小規模な旅館ホテルが好調という傾向が顕著となっており、大規模旅館ホテルにおいては「前年を下回った」とのマイナス回答が６割を超えています。
さらにエリア別の状況を見ると、群を抜いて好調なのが関東エリア。次いで関西エリア、甲信越エリアと続き、このエリア別調査においては、ほぼ半数以上の宿が「前年以上の入込み」と回答しました。
販売単価では、7割以上が前年越え
さて顧客の入り込み状況に続いて、一人当たりの販売単価を見てみましょう。販売単価についての調べでは「前年以上の単価で販売できている」旨の回答が70%を占めるなど、高額な商品や施設ほどお得感が強い今回のキャンペーンの特徴を裏付ける結果となりました。
また旅館ホテル側でも、こうしたキャンペーンの特徴を十分に理解した上で、高単価プランの販売に力を入れていることがうかがえます。
「地域共通クーポン」を館内消費に取り込むために
大半の旅館ホテルが、何らかの促進策を実施している！
また「地域共通クーポン」を館内で使用していただくための取り組みについては、宿の関心と意識も非常に高く、90%近くの旅館ホテルが多彩なアイディアを盛り込みながら、自館の特長を生かした積極的な展開を行っています。
各種ツールの制作とフロントでのご案内がベーシックな対応！
回答の中で特に多かったのが、フロントでのクーポン利用のご案内や、告知ツール類の制作。ほとんどの施設で、客室をはじめフロント周りやパブリックスペースにクーポン利用ご案内のポスターやチラシなどのツールを配し、館内でご利用いただけることをお客様に周知していました。
またお客様のチェックイン時に、フロント係員が直接ご案内しているという施設も多々見受けられました。ツール制作と館内での告知。そしてスタッフによるご案内。現在のところはこれが館内で地域共通クーポンをご利用いただくためのベーシックな取り組みになっていると言えそうです。
ご案内と並行して「受け皿の整備」もポイント！
アンケートへのお答えでは、クーポンの館内利用拡大のために、各種の受け皿整備を積極的に進めている施設がほとんどでした。特に館内飲食店やエステ、売店・お土産ショップなどのご利用拡大が、もっとも取り組みやすい領域のようです。
例えばお食事関係では、ドリンクをクーポン利用に振り替える。クーポン向けの「飲み放題プラン」などのメニュー設定などがお答えの中で特に目立ちました。
またエステや売店では、クーポン利用を念頭においた価格設定や各種セットの開発、また売れ行きの良い高額商品を主体とした品揃えの強化拡大などが主とした対策となっているようです。
アンケートでは多数派ではなかったものの、クーポンでは釣銭を出せないことから、1,000円，2,000円と切りのいい価格での商品開発の取り組みを実施している宿や、さらにこれを進めて既存商品の料金を一部見直し、釣銭が出ない料金設定に変更したという事例も見受けられました。
その他、グループ施設の販促や地域共助への積極的な取り組みも！
それ以外の活用法では、クーポンを使ってゴルフ場や温泉施設など付帯グループ施設をご利用いただけるよう積極的にご案内している施設や、地域特産の「神戸牛」をギフト販売をしている兵庫県の宿の例もあります。
また島根県のある施設では、チェックイン時に周辺地図を使ってクーポン利用が可能なお店をご案内するとともに、電子クーポンの利用の仕方を担当者が案内するなど、積極的に地域との共助を展開しているなど、自館だけでなくクーポンを地域活性に繋げようと取り組んでいる宿もありました。
ご来館されたお客様に自館内でクーポンをご利用いただけば、さらなる付帯売上の拡大と業績向上に結びつけることができます。また最後の例のように地域に利益を還元することでエリア全体の活性化を図っていくことも、これからの観光のあり方へのヒントになるのではないでしょうか。
これらリョケンのアンケート結果に基づく「Go Toトラベル」実施後の状況や、地域共通クーポンへの取り組み事例をぜひ参考にしていただき、貴館ならではの強みを生かしたオリジナリティあふれる対策によって、近い未来の活況へと結びつけていただければと思います。
株式会社エイエイピーグループでは旅館ホテルでの長年の実績とノウハウを生かし、「Go To トラベル キャンペーン」というチャンスを最大に生かせる販促戦略をご提案させていただきます。館内販促についても、ぜひお気軽にご相談ください。
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